NECTのオンライン説明会に参加！
就活生が感じた
「風通しの良さ」とリアル

このメディアは株式会社NECTをスポンサーとして、
Zenken株式会社が運営しています。

NECTってどんな会社？
オンライン説明会で伝わってきた第一印象

開始1分で感じた「ホーム感」

画面がつながって、最初に聞こえてきたのはこんな言葉でした。

「これから○○さんが歩む未来、キャリアについてお話しましょう。」

一方的に会社説明が始まるのではなく、「あなた」に語りかけられている感覚。
その一瞬で、少し構えていた心がふっとゆるむのを感じました。

そして、次に出てきたのがこのひと言。

「全国転勤はないので安心してください。」

就活生が最初に不安に思いがちなポイントを、先回りして言ってくれる。
「希望があれば、今回の就職を機に上京して頂くことも可能ですし、現在のご自宅から通勤希望であれば、そちらでも大丈夫です。」という説明もあり、
「選ばれる」のではなく「自分で選べる」キャリアのイメージが、冒頭から自然と湧いてきました。

若い会社なのに「定着率90％」という安心感

NECTは2012年設立の、まだ14年目の会社。
社員の平均年齢は26歳、男女比はほぼ半々。
それでいて、社員定着率は90％という数字が出ています。

説明会の中で、担当者の方はこんなふうに笑いながら話していました。

「平均年齢は今後上がっていくと思います。若すぎないかな？と心配されることもあるので、そこも含めてリアルにお話ししますね。」

良いところだけを並べるのではなく、若い組織であることもありのまま伝える姿勢が印象的でした。
数字だけでは見えない、誠実さや人柄がにじみ出ていたように感じます。

こんな人に向いていそう

キャリアアップ制度のリアル
――「焦らなくていい」というメッセージ

入社後の4ステップ

1. ビジネスマナー研修：
   社会人の基礎からスタート。現場に出る前に土台を固めます。
2. 実務経験＋評価基準のクリア：
   NECTの評価基準は、社員に開示されています。透明性が高く、納得感が持てる評価制度が社員のモチベーションの高さの秘訣です。
3. マネジメント経験：
   早い人では入社1年以内にサブリーダー昇格も。遅い人も焦らず、自分のペースで進める環境があります。
4. 本部職へのキャリア：
   人事や人材開発、営業部など、希望と適性に応じて本部職にも挑戦可能。

説明会の中で、担当者の方が何度も口にしていたのがこの言葉です。

「焦らなくていいんです。」

自身も昇格まで時間がかかった経験があるそうで、
「人によってペースは本当に違うから、それでいい」と、実感のこもったトーンで話していたのが印象的でした。

選べるメンター制度（逆ドラフト制）

NECTの文化を象徴するのが、この“選べるメンター制度”です。

一般的に会社がメンターを割り当てるのに対し、NECTでは新入社員がメンターを自分で選ぶことができます。
メンターのプロフィールには、年齢・性別・趣味・MBTIなどが記載されており、「話しやすい人」「価値観が近い人」を逆ドラフト形式で指名するそうです。（すごいシステム！）

この制度の目的は、入社初期のミスマッチを防ぐこと。
社員一人ひとりにとって“相談しやすい人”が近くにいてくれる状況を作っているんですね。
まだ新しい取り組みだそうですが、風通しの良さを象徴するお話だな、と思いました。

ジョブチェンジ制度で「なりたい自分」に寄り道できる

NECTでは、「ちょっとやってみたい」という声にも耳を傾けてくれる文化があります。
例えば、未経験で入社して採用人事やSNS広告業務に挑戦し、活躍されている方もいらっしゃいます。
本気のキャリアチェンジを後押しする仕組みが実際に動いていると感じました。

メンターはキャリアアドバイザーのような役割も担っており、一人一人に合わせた成長、目標達成をサポートされています。

部署間の垣根は無く、他部署の業務を兼任したり、ジョブチェンジ制度を使って部署異動をすることも可能です。
実際に、採用広報と総務を兼任するメンバーや、人事から人材開発部へ異動したメンバーもいます。

カルチャーと働きやすさ
――「上司」よりも「一緒に挑戦する仲間」

ボトムアップでつくる職場の空気

平均年齢26歳、社員の8割が20代。
マネージャーも同世代というケースが多く、

「上から言われる」より「一緒に考える」場面が多いそうです。

報告・連絡・相談が義務というより、
日常の会話の延長線上で行われているイメージが湧きました。

数字で見る働きやすさ

• 社員定着率：90％
• 平均年齢：26歳
• 平均残業時間：月11時間

さらに、2024年6月には人材開発部の人数が約3倍に増員されたとのこと。
上京支援制度・リファラル制度・資格取得補助など、
「挑戦したい人を、制度面から支える」仕組みも整えられていました。